機能と特徴 FEATURES

SOCIAL NETWORK

スマートフォンの保全に準拠したシンプルな機能

簡単なケースの作成

本ソフトウェアでは、1台のスマートフォンを1つのケースとして保全することができます。ケース作成時は、必須項目を入力しなければ保全ができないようになっており、以下の情報を登録することができます。

保全に関する情報

  • ケース名
  • 保全日時
  • 担当者名
  • コメント

端末に関する情報

  • パスロックの有無
  • SIMの有無
  • ルート化の有無
  • 通信設定のON/OFF

簡単なデバイス識別機能

ケース作成後は、対象となるAndroid端末をデバッグモードにしてUSB接続するだけで保全が可能になります。本ソフトウェアは、“ドライバインストール機能”を実装しており、デバイス認識ボタンを押すことで対象となるAndroid端末を簡単に識別することができます。

端末情報を表示

接続されたAndroid端末の“デバイス情報を自動で取得”して表示することができます。表示された内容は自動保存されますので保全以降、端末を操作して確認する必要がありません。本機能では、以下の情報を表示することができます。

  • ブランド
  • モデル
  • Androidバージョン
  • Basebandバージョン
  • ビルド番号
  • IMEI(国際移動体装置識別番号)
  • ルート化
  • 内部ストレージ容量
  • 使用可能な内部ストレージ
  • SDカードストレージ容量
  • 使用可能なSDカードストレージ
  • SIMキャリア

ワンクリックでコンテンツを保存

保全対象となるAndroid端末内部のコンテンツやmicroSDに保存されているコンテンツをワンクリックで保全することが可能です。フィルタ機能で保全範囲を制限することができ、“microSDのみ”、“microSD、内蔵ストレージのみ”、“システムを含むすべて”などを選択することができます。

たとえば、熟練者が端末のシステムに関わるディレクトリ(/dev、/sys、/proc)の解析を徹底的に行いたい場合や、内蔵ストレージ、microSDの情報だけで十分証拠として成り立つ場合など、目的に合致した解析対象のみを保全することで作業時間を削減することができます。保全データは、“データリスト”と共にすべてケースフォルダに保存されます。

証拠画面を
スクリーンショット

接続されているAndroidスマートフォンやタブレットの画面をスクリーンショットで保全することができます。また閲覧にスクロールを必要とするメッセンジャーアプリのトーク画面などにおいては、“自動スクロール機能”による連続スクリーンショットでトーク履歴をすべて撮影することができます。表示画面は保全したい画面の向きに合わせ、縦横表示を切り替えることもできます。

動画と静止画の撮影、保全記録

本製品にカメラを接続することで“スマートフォンの画面”や“保全状況”を撮影、記録することができます。撮影においては、“日時”や“テロップ挿入”、“音声”も記録することができるため、証拠保全時の詳細な記録として証拠能力を高めることができます。

またカメラで映し出される内容は“静止画撮影”が可能で、指定した時間ごとに静止画を記録していく“タイムラプス機能”も備え、さまざまな用途で証拠を保全することができます。

簡単に実行できるADBコマンド

本ソフトウェアでは、熟練者が解析に用いる“ADB(Android Debug Bridge)コマンド”を誰もが簡単に実行することができます。端末のキャリアやメーカー、Android OSごとに作成した用途別のさまざまなコマンドをあらかじめ登録することができ、非熟練者でも“目的の保全コマンドを選択”するだけで、難易度の高い保全が可能になります。

イメージ画像:証拠のハッシュリストと保全作業のログ
  • ケース名
  • ケースの保存場所
  • 保全担当者
  • 保全日時
  • コメント
  • デバイス情報
  • 保全時の設定値
  • 保全したデータ
  • 保全時間
  • ファイル構造
  • 保全データリスト
  • 保全時の操作手順

証拠のハッシュリストと
保全作業のログ

作業によって保全したすべての証拠データは、“ハッシュ値(SHA256、MD5)”を生成し、“ハッシュリスト(CSV形式)”として自動記録されます。この機能によりコンテンツ保全、スクリーンショット、動画、静止画撮影で保全したすべての証拠データに対し、保全後の同一性を証明することができます。

また保全開始から終了までの一連の作業を“操作履歴としてログに自動記録”するため、保全担当者がどのような手順で保全作業を行ったのかを“第三者が確認”することができます。